また中絶手術の費用は安くなく、金銭的な不安から産婦人科の受診をためらってしまう患者さんもいるでしょう。
しかし中絶手術には実施できる時期に限りがあり、費用面の悩みで受診を先延ばしにしていると手遅れになるリスクもあります。
本記事では、中絶手術にかかる費用の目安や、費用を工面できない場合の対処法、利用できる制度について解説します。
また、学生や未成年の方が費用を払えないときのポイントや、注意すべきことも取り上げます。
不安な気持ちに寄り添い、少しでも負担を軽くできるような情報をお届けしますので、ひとりで悩まず参考にしてみてください。
- 中絶手術にかかる費用の目安
- 中絶手術の費用を払えないときに検討したい方法
- 学生や未成年者のために中絶費用が払えないときには
- 中絶費用が払えないときに気を付けてほしいこと
- 中絶手術はたて山レディスクリニックにご相談ください
- まとめ
ひとりで悩まずご相談ください
03-3408-55261.中絶手術にかかる費用の目安
中絶手術の費用は自由診療(全額自己負担)のため、医療機関によって異なります。
おおよその費用相場としては、まず妊娠週数が大きなポイントとなります。
初期中絶(妊娠11週6日まで)の費用は約7万~15万円程度ですが、中期中絶(妊娠12週~21週6日)になると手術も大掛かりとなり入院や処置が必要なため費用は約30万~60万円と高額になります。
また、医療機関による差が大きいです。
妊娠週数が進むほど費用が加算されていく傾向があるため、中絶を決断するならできるだけ早い時期の方が費用負担の面でも有利です。
中絶費用には主に、手術そのものの費用のほかに麻酔代、術前の検査費用、術後の検診費用、薬代などが含まれます。
クリニックによっては初診料や各種検査代が別途かかる場合もあり、「当日手術(初診当日にそのまま手術を受ける場合)」に対応するかどうかで追加費用が発生することもあります。
費用の内訳は事前によく確認し、想定外の出費にならないようにしましょう。
日本では妊娠12週未満の中絶には公的医療保険が適用されず全額自己負担となるため経済的な負担は大きくなります。
妊娠12週以降(中期中絶)であれば健康保険加入者は「出産育児一時金」を申請でき、後から約50万円の給付を受けることが可能です。
中期中絶では費用が高額になるものの、この一時金の適用によって実質的な自己負担を減らすことができます。
中絶手術にかかる費用は、妊娠週数や手術方法によって異なり、費用の内訳も多岐にわたります。
以下に初期中絶と中期中絶の相場、内訳を表でまとめました。
項目 | 初期中絶(妊娠12週まで) | 中期中絶(妊娠12週以降) |
---|---|---|
費用目安 (医院間に差異あり) |
約7〜15万円 |
約30〜60万円 |
主な手術方法 | 吸引法、掻爬法 | 吸引法又は分娩法 |
必要な期間 | 日帰り手術可能 | 1〜3日程度で入院が必要の場合有 |
主な費用内訳 | 初診料、術前検査費、 手術費、麻酔費 |
初診料、術前検査費、手術費、 麻酔費、入院費 |
妊娠週数による影響 | 費用や身体的負担が比較的少ない | 費用が高額で、身体的負担が大きい |
※注意点
これらの費用は医療機関によって異なるため、事前に確認することが重要です。
また、妊娠週数が進むにつれて費用が増加する傾向があるため、早めの相談が推奨されます。
中絶手術は保険適用外であるため、全額自己負担となります。
そのため、費用を準備する際には、医療機関や支援団体に相談し、適切な情報を得ることが重要です。
また、手術後のケアや心理的なサポートも考慮することで、安心して手術を受ける環境を整えることができます。
2.中絶手術の費用を払えないときに検討したい方法
予期せぬ妊娠による中絶は、それでなくても精神的負担が大きいものですが、費用の心配まで重なると一人では抱えきれない悩みになります。
中絶費用が払えないと感じたときに、ぜひ検討してほしい対処法や利用できる制度をまとめました。
クレジットカードで分割払い
クレジットカードを利用することで中絶費用を分割払いにすることが可能です。
クレジットカード決済に対応しているクリニックも多く、カードなら手術当日に全額の現金を用意できなくても済むため、分割払いの利用は非常にポピュラーで合理的な方法と言えます。
ただし利用限度額の範囲内であることや、後日の返済計画を立てておくことも大切です。
パートナーや家族に相談
中絶費用は本来、妊娠させた側の男性も含めて折半するのが一般的です。
一人で全額を抱え込まず、まずは信頼できるパートナーに費用の相談をしてみましょう。
経済的に支援を受けられる可能性がありますし、今後の話し合いにもつながります。
また、一人で悩んで解決できないときは、信頼できる友人や親戚から一時的にお金を借りる方法も選択肢の一つです。
公的制度や保険給付の活用
妊娠12週以降の中期中絶に該当する場合は、前述の出産育児一時金(約50万円)を申請できます。
中絶手術後に健康保険から給付金を受け取れる制度で、高額な中期中絶費用の一部を補填できるでしょう。
さらに、確定申告を行えば医療費控除の対象にもなります。
国税庁も「母体保護法指定医が行う中絶手術費用は医療費控除の対象」と明言しており、1年間の医療費合計が一定額を超えた場合に税金の還付を受けられます。
領収書を保管し、後日申告することで結果的に負担軽減につながります。
妊娠が性犯罪被害によるものである場合、中絶費用は全額公費負担の制度を利用できる可能性があります。
被害者の経済的負担を減らすための制度で、警察や各都道府県のワンストップ支援センターに相談することで手続きを案内してもらえます。
条件を満たせば初診料や手術費用まで公的負担となるため、該当する方は早めに専門窓口へ相談してください。
金融機関のローンを利用
クレジットカード以外で資金を調達する方法として、銀行や消費者金融のローンを利用する手もあります。
中絶費用は比較的少額のため、カードローンなどで借り入れを検討するのも一つの対処策です。
ただし借りたお金には利息が発生しますし、返済が長引けば最終的な支払総額が増える点に注意しましょう。ご自身や保証人の収入に照らして無理のない金額を借り、計画的に返済できる範囲内で利用することが重要です。
安易に高額を借りすぎると、後々の生活に支障をきたしかねません。
公的制度などと併用し、不足分だけを借りるなど慎重に判断してください。
以上のように、費用が払えない場合でもいくつかの解決策があります。
特に初期中絶の時期は限られており、中絶可能な期間を過ぎると手術自体が行えなくなってしまいます(妊娠22週以降は法律上中絶不可)。
金策に時間をかけすぎてチャンスを逃さないよう注意しましょう。
3.学生や未成年者のために中絶費用が払えないときには…
学生や未成年の方にとって、中絶費用の準備は大きな負担です。
アルバイト代やお小遣いではとてもまかないきれない金額のため、「親に知られずに何とかしなければ」と思い詰めてしまうケースもあります。
しかし、費用を理由に親にも相談できず受診を先延ばしにすると、刻々と妊娠週数が進んでしまい、体への負担も費用もさらに増加してしまいます。
未成年の場合、クリニックによっては親権者の同意書が必要になることもあり、結局は保護者の協力が不可欠になる場面も少なくありません。
親や信頼できる大人への相談
未成年者の場合、まず親や信頼できる大人に相談することが重要です。
中絶手術には保護者の同意が必要な場合が多く、費用面だけでなく、手術後の身体的・精神的なケアにも協力が必要です。
勇気がいることですが、親に相談することで、より安全で適切な方法を選択できる可能性が高まります。
言い出しにくい気持ちは理解できますが、高校生・大学生の方が問題を解決するには、ご両親や保護者、関係者に正直に打ち明けて同意と支援を得るのが最善の方法となります。
親御さんや関係者も初めは驚いたり叱ったりするかもしれません。
しかし、手術を受けるには精神面・身体面で家族のサポートが必要になる場面も多く、結果的に協力を仰いで良かったと思えるようになります。
費用の工面はもちろん、手術後の休養や心のケアなど、周囲の助けを借りた方が回復もスムーズになります。
勇気が要る決断ですが、ひとりで抱え込まずに打ち明けてみてください。
支援団体や福祉制度の活用
地域や全国規模で活動している支援団体が、未成年者や学生を対象に経済的支援を提供している場合があります。
これらの団体は、医療費の一部を負担するだけでなく、心理的なサポートや相談窓口を提供していることが多いです。
また、生活保護や児童福祉法に基づく支援を受けられる場合もあるため、地元の福祉事務所に相談することをおすすめします。
性暴力被害の場合の公的支援
性暴力による妊娠の場合、公費負担の対象となる場合があります。
このようなケースでは、警察や福祉機関に相談することで、必要な支援を受けることができます。
特に、性暴力被害者支援センターなどの専門機関が役立つでしょう。
これらの方法を活用することで、学生や未成年者が中絶費用の問題を乗り越える手助けとなる可能性があります。
一人で悩まず、信頼できる人や機関に相談することが大切です。さらに詳しい情報が必要であればお知らせください。
違法な中絶手術や闇金からの借金はやめましょう
違法な中絶手術や闇金からの借金に頼ることは、命や将来に関わる重大な危険を伴うためやめましょう。
母体保護法指定医が執刀しない中絶は違法となりますし、無許可の施設ではとても危険です。
違法業者からお金を借りる行為も同様で、法外な利息で返済不能に陥るリスクが高いだけでなく、近年は未成年が闇金の標的となるケースも問題視されています。
安全に中絶手術を受けるためにも、必ず信頼できる正規の医療機関と大人の協力のもとで進めることが大切です。
4.中絶費用が払えないときに気を付けてほしいこと
お金がないからといって中絶手術を諦めたり、危険な選択をしたりしないように、以下のポイントに気を付けてください。
受診のタイミングを遅らせない
繰り返しになりますが、中絶手術には法律で定められた期限があります。
費用の問題で悩んでいる間にも妊娠週数は進んでいき、時間が経つほど手術の費用も上がっていきます。
経済的な理由で迷っているうちに中絶可能な時期を過ぎてしまったら、もう手術は受けられません。
「お金が用意できてから行こう」と思わず、まずは早めに産婦人科に相談しましょう。
クリニックの休診日も考慮しつつ早めに予約を取れば、手術までに猶予ができることもありますし、医師から費用面も含めた最適なアドバイスが得られるはずです。
信頼できる医療機関で受ける
中絶手術は必ず信頼できる婦人科クリニック(産婦人科)で、母体保護法指定医のいる施設で受けることが重要です。
安全性や衛生管理が保障されない環境での手術は大変危険ですし、違法な中絶は処罰対象にもなります。
費用が安いかどうかだけで判断せず、これまでの手術経験が豊富で実績のあるクリニックを選ぶことが大切です。
口コミや公式サイトなども参考にして、安心して任せられる医師のもとで手術を受けましょう。
違法な手段に頼らない
お金がないからといって、妊娠中絶薬を個人輸入して自己判断で服用する、といった違法・危険な手段に走るのは絶対に避けてください。
日本では経口中絶薬(いわゆる中絶ピル)は2023年にようやく承認の見込みが立った段階ですが、一般にはまだ入手できません。
非正規ルートで薬を入手する行為は違法ですし、医師の管理下でない服用は非常にリスクが高いです。
安全に中絶するためには、適切な医療行為以外に方法はないと心得てください。
費用の不明点は確認する
中絶手術の費用について不明な点があれば、事前に医療機関に問い合わせて追加費用の有無や支払い方法を把握しておきましょう。
借入を検討する際も、借入額や金利を踏まえて無理のない返済計画を立てることが重要です。
5.中絶手術はたて山レディスクリニックにご相談ください
中絶するかどうかの決断は非常に悩ましいものですが、費用面の不安も含めて専門の医師に相談してみましょう。
中絶手術を検討されている方は、ぜひ一度たて山レディスクリニックにご相談ください。
当院は安心・安全な中絶手術の提供に努めており、妊娠初期の中絶であれば日帰り手術にも対応して患者様の肉体的・精神的負担を軽減できるよう配慮しています。
手術方法は安全性に優れた吸引法を採用し、静脈麻酔と笑気麻酔の併用によって痛みの少ない迅速な施術を心掛けています。
術後の経過観察や患者さんのアフターケアも丁寧に行っております。
費用面でも患者様の負担をできるだけ軽減できるよう心掛けております。
手術にかかる費用は初診料から術後検診まで必要なものをすべて含んだ明瞭な一括料金制となっており、「あとから予想外の請求が来るのでは…」という心配なく治療に専念していただけます。
また、お支払いには現金のほかクレジットカードもご利用可能で、カード会社での分割払いにも対応しています。
経済的な理由で中絶をためらっている方にも負担の少ない支払い方法をご提案いたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
スタッフ一同、どんな小さなお悩みでも親身になってお伺いいたします。
6.まとめ
中絶手術にかかる費用は決して安くないため、「払えないかもしれない」と不安に感じるのは自然なことです。
特に保険適用外の初期中絶では全額自己負担となり経済的負担が大きいですが、本記事でご紹介したように分割払いの活用や公的制度の利用など、費用面の負担を軽くする手段を検討しましょう。
妊娠週数が進むほど費用もかさみ選択肢も狭まってしまいますから、できるだけ早めに行動することが肝心です。
お一人で悩んでしまうと適切な判断が難しくなることもあります。
困ったときはパートナーや家族、そして信頼できる医療機関に相談し、サポートを受けながら問題を乗り越えてください。
経済的な理由で中絶を迷うことは誰にでも起こり得ることで、決してめずらしい悩みではありません。
同じような悩みを抱える人も大勢います。
だからこそ、費用のことも含めてひとりで悩まずご相談することが大切です。
適切なアドバイスと支援を受ければ、今抱えている不安はきっと和らぐはずです。
私たち医療の専門家は、あなたの心と体の負担を少しでも軽くできるようお手伝いいたします。
この記事を通じて、経済的困難を抱える人々が適切な支援を受ける方法について理解が深まることを期待しています。
必要な情報を取得するためには、信頼できる医療機関や支援団体と連携することが大切です。